令和4年度 令和3年度 令和2年度 令和元年度(平成31年度) 平成30年度 平成29年度 平成28年度 平成27年度 平成26年度 平成25年度 平成24年度 平成23年度 平成22年度 平成21年度 平成20年度 平成19年度 平成18年度 平成17年度 平成16年度
総務部
1. 日本産婦人科医会・日本産科婦人科学会との協調と連携
2. 日本医師会・東京都医師会との関連業務の推進と協力
3. 本会各部会・委員会の円滑な活動への支援
4. 本会各支部の活動への支援
5. 関連諸団体との連携
6. 本会事業計画の中長期的展望に関する検討
(本会各支部・各部会委員会の意見を集約・分析して)
7. 本会会則改定に向けた検討
会計部
1. 予算書の作成・決算書の作成
2. 事業計画に則った適切な財産の連用と可能な限りの経費の節約
3. 本会会則改定に向けた検討
4. 顧問税理士の任用
学術部
1. 臨床研究会の開催
2. 専門医生涯教育
3. 日産婦東京地方部会・東京産婦人科医会合同研修会(年1回各ブロックが順次担当)
4. 臨床研究会開催時に保険コーナー併催(社会保険部と共催)
5. 研修様式の検討
6. HPV公開講座(一般向け)・ポスター作成、0歳児の虐待防止
広報部
1. 「TAOGニュース」を原則として(年6回)発行
2. 本会広報活動へのインターネット活用と充実化
1) 本会ホームページの維持と充実化
A:ホームページの閲覧が会員の利便性を高めるように充実させる。本会ホームページから会員ホームページへのリンクを検討する。
B:内容の更新を図り、リアルタイムな情報が提供できるようにする。
C:各支部と本会とをリアルタイムに結んで迅速な情報共有化を実現する。

2) 電子メールの活用(各支部と本会とをリアルタイムに結び、伝えたい情報を敏速に伝達する)
3. 東京産婦人科医会誌を年1回発行
4. ホームページ上で動画配信による研修方法を検討する。
母体保護部
1. 母体保護法の適正なる運用と啓発
2. 人工妊娠中絶報告に基づく統計及び分析
3. プレグランディン腟坐剤使用状況の把握
4. 母体保護法指定医師の知識、技術の向上並びに研修会出席の奨励等
5. 家族計画の正しい知識の指導とその普及
6. 不妊手術の届出の励行
母子保健部
1. 東京都周産期救急医療体制の検討と整備
2. NCPR講習会の普及活動
社会保険部
1. 社保講習会
2. 社保・国保審査委員会協議会
3. 臨床研究会に保険コーナー
医業対策部
1. 診療所運営における問題点の検討
2. 出産育児一時金等について
3. 診療自費部分のアンケート調査
医療事故対策部
1. 偶発事例月間報告書に関する件
2. 偶発事例の情報収集
3. TAOGニュースひとくちメモに継続掲載
病院部
1. 勤務医就労状況実態調査と働きやすい勤務環境づくりへの提言
(とくに若手医師と女性医師)
2. 病院の特性から見た勤務環境の実態とその改善
3. 東京都の勤務医環境の特徴の分析
4. 医師、患者、家族から見た勤務医と開業医の連携
5. 0歳児の虐待防止
癌対策部
1. 癌検診対策担当者会議開催
2. 各支部の子宮がん検診、乳がん検診実施状況調査
3. ベセスダシステム(子宮頚部細胞診報告様式)導入の推進
4. マンモグラフィー検診の推進検討
5. 乳がん検診における超音波検査の検討
6. HPVとHPVワクチンに関して
7. 適正標本作成のための動画配信
献金部
1. おぎゃー献金・献金率の推進、増加をはかる
1)会員へ献金の案内
2)一般社会&企業へ献金活動への理解協力を推進する
3)社会貢献型カード(Happy Mama Card)の普及推進
4)チャリティー自販機(おぎゃー献金基金用)の普及推進
2. 東京都における献金配分施設と研究費補助配分機関を審査し日母おぎゃー献金基金へ推薦
学校保健部
1. 産婦人科学校専門医活動の充実
2. 都立高校における産婦人科学校専門医派遣の推進
3. 東京産婦人科医会版思春期保健教育用スライドの作成と検討
4. HPVワクチンの啓発と推進
5. 教育資料でマニュアル作成