令和4年度 令和3年度 令和2年度 令和元年度(平成31年度) 平成30年度 平成29年度 平成28年度 平成27年度 平成26年度 平成25年度 平成24年度 平成23年度 平成22年度 平成21年度 平成20年度 平成19年度 平成18年度 平成17年度 平成16年度
総務部
1. 日本産婦人科医会・日本産科婦人科学会との協調と連携
2. 日本医師会・東京都医師会との関連業務の推進と協力
3. 本会各部会・委員会の円滑な活動への支援
4. 本会各支部の活動への支援
5. 関連諸団体との連携
6. 本会事業計画の中長期的展望に関する検討
(本会各支部・各部会委員会の意見を集約・分析して)
会計部
1. 予算書の作成・決算書の作成
2. 事業計画に則った適切な財産の運用と可能な限りの経費の節約
学術部
1. 臨床研究会の開催
2. 専門医生涯教育
3. 東京産科婦人科学会・東京産婦人科医会合同研修会(年1回各ブロックが順次担当)
4. 臨床研究会開催時に保健コーナー併催(社会保険部と共催)
5. 研修様式の検討
6. 0歳児の虐待関連事業の支援
広報部
1. 「TAOGニュース」を原則として(年4回)発行
2. 本会広報活動へのインターネット活用と充実化
1) 本会ホームページの維持と充実化
A:ホームページの閲覧が会員の利便性を高めるように充実させる。本会ホームページから会員ホームページへのリンクを検討する。
B:内容の更新を図り、リアルタイムな情報が提供できるようにする。
C:各支部と本会とをリアルタイムに結んで迅速な情報共有化を実現する。
2) 電子メールの活用
(各支部と本会とをリアルタイムに結び、伝えたい情報を敏速に伝達する)
3. 東京産婦人科医会誌を年1回発行
4. ホームページ上で動画配信による研修方法を検討する。
母体保護部
1. 母体保護法の適正なる運用と啓発
2. 人工妊娠中絶報告に基づく統計及び分析
3. プレグランディン腟坐剤使用状況の把握
4. 母体保護法指定医師の知識、技術の向上並びに研修会出席の奨励等
5. 家族計画の正しい知識の指導とその普及
6. 不妊手術の届出の励行
7. 指定医による人工妊娠中絶の徹底
母子保健部
1. 東京都周産期救急医療体制の検討と整備
2. NCPR講習会の普及活動
3. 子供を守るネットワーク事業への協力
社会保険部
1. 社保講習会
2. 社保・国保審査委員協議会
3. 臨床研究会に保険コーナー
医業対策部
1. 診療所運営における問題点の検討
2. 出産育児一時金等について
3. 診療自費部分のアンケート調査
4. 災害時医療の対策
医療事故対策部
1. 偶発事例月間報告書に関する件
2. 偶発事例の情報収集
3. TAOGニュースひとくちメモに継続掲載
4. 偶発事例報告の会員への周知
5. 医事紛争処理解析
病院部
1. 東京都における産婦人科勤務医の就労環境の分析
2. 病院の特性に対応した就労環境改善への提言
3. 女性医師が継続して勤務可能な環境の整備
癌対策部
1. 癌検診対策担当者会議開催
2. 各支部の子宮がん検診、乳がん検診実施状況調査
3. ベセスダシステム(子宮頚部細胞診報告様式)導入の推進
4. マンモグラフィー検診の推進検討
5. 乳がん検診における超音波検査の検討
6. HPVとHPVワクチンに関して
7. 適正標本作成のための動画配信
献金部
1. おぎゃー献金・献金率の推進、増加をはかる
@ 会員へ献金の案内
A一般社会&企業へ献金活動への理解協力を推進する
B 社会貢献型カード(Happy Mama Card)の普及推進
C チャリティー自販機(おぎゃー献金基金用)の普及推進
D 助産師・看護師への献金活動への更なる理解協力を推進する
2. 東京都における献金配分施設と研究費補助配分機関を審査し日母おぎゃー献金基金へ推薦
学校保健部
1. 思春期保健モデル事業(都立高校における性教育)の充実
2. 都立高校における産婦人科学校専門医派遣の積極的推進
3. 都立高校校長および養護教諭の学校保健部への理解の徹底
4. 医会版性教育教材の利用の促進
5. 医会版HPVワクチン接種啓発教材の利用の促進
6. 医会版禁煙・禁酒講話教材の利用の促進